飼料用米多収コン　受賞者に聞く

　飼料用米の多収技術を競うコンテスト「飼料用米多収日本一」で２１日、２０２３年度の受賞者の表彰式が開かれた。最高位の農水大臣賞を受賞した２経営体はいずれも、多収の専用品種を栽培。肥料高騰の中、土壌診断を基にした施肥設計や、稲わら、堆肥による土づくりなどで、効果的に収量を高めている。

密苗でコスト低減両立
福島県須賀川市・熊谷聡さん

　福島県須賀川市の熊谷聡さん（６１）は、飼料用米の栽培を始めて３年で受賞を果たした。密苗でコスト低減と収量確保を両立。地域の担い手として規模拡大する一方、フレコン導入など省力化の取り組みも評価された。
　耐倒伏性があり、市の助成が手厚い「ふくひびき」を２０２１年から作付けする。当初１０アール当たり６９６キロだった収量は８５２キロ（２３年産）に増加。地域平均から３１１キロの増収を実現した。

　かつて直まきやポット苗を試したこともあったが、天候に左右されない安定性や根張りの良さからプール育苗を導入。規模拡大に伴って育苗施設が手狭になったが、プール育苗の密苗は省スペースにも役立っている。
　土づくりにこだわり、稲わらを毎年すき込む。牛ふんともみ殻を混ぜた完熟堆肥と、鶏ふんを２年ごとにまく。
　元肥は、飼料用米向け一発肥料「お米のみかた」（２５－７－７）を１０アール当たり４０キロ施用。窒素成分を目安に施肥量を決めている。同１２キロ施用した年は稲が倒伏したため、２３年産は同１１キロにしたところ、コストとのバランスが最良だという。
　除草は、田植えと同時に粒剤の初中期一発剤を使用。その後、確実に除草するため、田植え機に付けたアタッチメントで処理する。根に酸素を供給できるのもメリットという。
　経営面積は約６ヘクタール。年間売上高（作業受託除く）は約７００万円。「目先の収益を追うより、生き物である農作物に手をかけることが大事。収量や売り上げは後から付いてくる」と語る。
（山口圭一）

出穂早め登熟期間確保
北海道美唄市・山口勝利さん

　「飼料用だからと手を抜かず、基本技術を守っていることが収量につながっている」。北海道美唄市の山口勝利さん（７１）は、同コンテストで過去最高の１０アール当たり収量９７４キロを記録した自身の栽培をこう分析する。
　山口さんは、妻の靖子さん（６９）と２人で水稲２０ヘクタールを経営。うち２ヘクタールで飼料用米を作付けする。２０１９年にも「地域の平均単収からの増収の部」で大臣賞に輝いた。

**山口さん夫妻。勝利さんは指導農業士としても地域農業を支えている（北海道美唄市で）**

　多収の鍵は、出穂期を早めて十分な登熟期間を確保することだ。そこで品種は登熟期が早い「きたげんき」とする。移植は例年５月１８、１９日で、刈り取りは９月２０日ごろ。主食用品種より先に植え付け、生育期間を確保する。収量増に加え、青未熟粒が減ることで収穫後の乾燥時間の短縮にもつながるという。
　施肥にも工夫が光る。栽培期間が短い北海道では初期生育の確保が重要なため、肥料の吸収が早い「田植え同時側条施肥」を行う。定植前には微生物資材も散布し、丈夫な稲体づくりに努める。
　肥料価格が高騰する中、「これ以上できないほど減肥している」（山口さん）。「土壌診断は適正施肥に欠かせない」とし、診断結果を基に施肥設計する。秋に稲わらをすき込むことで窒素分をカバーし、窒素肥料の施肥量は１０アール当たり１１キロと主食用に比べ同４キロ増にとどめている。一方、不足しがちなケイ酸は、ケイカルを秋起こし時に同１００キロ、春は融雪材代わりに同１００キロ投入して倒伏対策につなげている。
（小澤伸彬）

２４年産から助成見直し　専用品種への移行焦点

　飼料用米は２０２４年産から、一般の主食用品種で取り組む場合、転作助成である水田活用の直接支払交付金が減額される。農家は所得確保へ、多収の専用品種で取り組む必要性が増すことになる。
　飼料用米への助成は一般品種の場合、１０アール当たり８万円の標準単価が１年ごとに５０００円ずつ減り、２６年産に６万５０００円、上限単価も１０万５０００円から１万円ずつ減り、２６年産に７万５０００円となる。専用品種は従来通り、標準単価８万円で上限１０万５０００円が続く。
　飼料用米は、政府が食料・農業・農村基本計画で掲げる３０年で９万７０００ヘクタールの目標を既に超え、２３年産で１３万４０００ヘクタール。転作助成の予算が膨らむことを懸念する財務省の審議会が、専用品種に交付金配分を限定していくよう求めた経緯もある。
　専用品種は２３年産で５万６０００ヘクタール（４２％）で、依然、過半が一般品種だ。農水省は専用品種を広げることで、飼料用米が主食用米に回帰しないよう“定着”させることを狙う。だが、同省がまとめた２４年産の作付け意向（１月末時点）では、飼料用米が前年より減少傾向としたのが２５道府県に上るなど、助成減額の影響も指摘される。

日本農業新聞
2024年3月22日
飼料用米多収コン　農家・団体を表彰

「単位収量の部」で表彰状を受け取る山口さん㊤と「地域の平均単収からの増収の部」の熊谷さん（２１日、東京都千代田区で）

　農水省と日本飼料用米振興協会は２１日、飼料用米の収量や生産技術を競う「飼料用米多収日本一」の、２０２３年度の表彰式を東京都内で開いた。
　農水大臣賞を「単位収量の部」で受賞した北海道美唄市の山口勝利さん（７１）、「地域の平均単収からの増収の部」で受賞した福島県須賀川市の熊谷聡さん（６１）ら、計１２の農家・団体を表彰した。
　山口さんは「きたげんき」を２・１ヘクタールで栽培、１０アール当たり収量９７４キロ。微生物資材やケイカル資材の活用、登熟期間を長く確保するための早期移植などに取り組む。
　表彰を受け、「家族やＪＡの協力のおかげ。感謝したい」と話した。

　熊谷さんは「ふくひびき」を３・７ヘクタールで作付けし、収量は同８５２キロ。適した肥培管理の他、高密度播種（はしゅ）や立毛乾燥など生産コスト低減の取り組みも評価された。「（主食用米に比べて）飼料用米は、安定した経営計画が立てられる品目」と強調した。

２０２３年度（令和4年）　受章者の紹介および受賞後の記念撮影です。
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