2008年7月26日（土） 午後１時３０分～４時３０分
畜産・大パニック阻止学習会
会場：新宿家庭クラブ会館 渋谷区代々木3-20-6 TEL 03-3370-6322
主催：畜産・大パニック阻止学習会実行委員会（準備会）
消費者と生産者の有志 20名による呼びかけで開催された。
消 費 者：
浅井和雄、井口信治、伊藤和夫、上原公子、榎谷雅文、海老澤惠子、 甲斐真澄、金子美登、清水鳩子、辰濃和男、中塚敏春、蓮尾隆子、土方彰子、平田迪子、松村敏子、若狹良治
生産者団体：
青森ときわ村養鶏農業協同組合 専務理事 石澤直士
畜産農民全国協議会 会長 森島倫生
千葉県長生地域畜産振興協議会 会長 中村種良
| 畜産大パニック阻止学習会の報告 ２００８年７月２６日 食の安全や環境保全に熱心な１９氏が中心になって呼びかけた標記学習会が２００８年７月２６日に東京都内で開催されました。 学習会は若狭良治コープ低公害車開発元代表取締役の司会、進行で開始され、冒頭、前国立市長の上原公子さんが「この学習会は飼料の度重なる記録的な暴騰により廃業が続出している畜産・酪農生産者の苦悩を正確に理解し、事態の正しい解決に向け、生・消が協同できる行動を追求する為に開催する。」と挨拶されました。 先ず全国養鶏生産者会議の石澤会長から「『鶏卵は物価の優等生はもう終わりにして』とのキャンペーンを有楽町で実施し、消費者に理解を呼びかけた。大手の養鶏商社からも同感との声が上がっている。青森県でも今年度、飼料米を２００ｈａ作付している。多収性飼料米の増産を大いに期待するが、今後は減反水田での作付面積をめぐって米粉との戦いが予想される」などの報告がされました。 次いで畜産農民全国協議会の森島会長から「既に投資した農家は止めたくても止められない。自殺者が出ている。養豚では生産頭数を増やすにも借金がかさむ、このような学習会は次に繋がる。」との報告がされました。 酪農生産者では、千葉県長生地域畜産振興協議会の中村会長から「１９８６年のプラザ合意以後、自給飼料主体の酪農は採算割れする事態となった。生産者乳価が若干上がったが、小売店によっては成分無調整牛乳が不足し、加工乳のみ陳列されているところも出てきている。この現状を放置しておくと大パニックになる。」との報告がされました。 日本鶏卵生産者協会の菊地常務からは「飼料価格は、昨年の３万／ｔが５．５万／ｔに上昇し、シカゴ先物相場の動きからしてこの１０月に一層上昇する。上昇分を全額補填するとほぼ４,０００億円の財源が必要となる。飼料米は２年前から稲作農家と連携して国内生産を追求してきた。今年の作付は全国で１６００ｈａに達し、耕畜連携による循環型地域農業の推進に貢献してきている。」との報告がされました。 生産者団体からの報告を受け、全国消費者団体連絡会の蓮尾隆子運営委員は、「消費者は、生産者の実情を理解すると行動する。生消が協同して畜産大パニックを未然に防ぐ運動を盛り上げたい。かつて第二次石油危機時での飼料代大暴騰時に生産者の価格引き下げ運動を消費者が支援した経験がある。今は国産を消費者が強く選択する時代、生産者がＳＯＳを発信すれば、消費者は黙ってはいない、行動する。」旨報告しました。 東京農業大学畜産マネジメント研究室の信岡誠治先生が｢超多収性飼料米こそ畜産大パニック阻止の切り札」と題して講演しました。 「超多収性米の代表品種”籾ロマン”は昨年、慣行栽培で１０ａ収１,０１６ｋｇを達成した。今年は鶏糞発酵堆肥を１０ａ当４ｔ投入し、殺虫･殺菌農薬不使用、除草剤１回散布だけで収量増を追求している。４年前から飼料米の超多収品種の本格研究を開始し、農水省に協力を要請したが門前払いされた。その姿勢は今も同じで飼料米の種子の増殖にも関与していない。タイ米の品種｢タカナリ」は蛋白含量１０％で１０ａ収１，２７５ｋｇ(籾）、玄米でも１,０２３ｋｇを達成している。稲の実が１ｔ獲れると稲藁も１ｔ獲れるので、合わせて１０ａ収２ｔとなり、飼料自給率向上への大きな貢献となる。現下の飼料高では両方で １０ａ当１０万を超える収入となる。＊超多収品種の特性を確実に引き出す施肥のポイントは窒素分１０ａ当２８ｋｇ投入にあり、発酵堆肥の１０ａ当３ｔ以上の投入が最も好ましい。超多収飼料米栽培を普及していく上でこの施肥の基本が主食米の生産者には受け入れられないのが問題である。主食米の生産者は食味優先の栽培慣習を簡単には捨てきれないので超多収飼料米のローコスト肥培管理技術を稲作生産者に正確に理解して頂く努力が超多収飼料米を普及して行く上で重要となる。」 次いで｢穀物先物市場への投機禁止は可能だ！」のテーマで今宮謙二先生が講演されました。 「世界の三重苦―景気後退･金融混乱・物価高騰―をもたらした犯人は投機マネーだ。 投機マネーが世界を大混乱させた出来事は３回ある。１回目が１９２９年の世界大恐慌、２回目は１９７４～７５年にかけてのスタグフレーション(Ｇ７サミット第１回が’７５年に開催された）、今回が３回目で巨額なリスクに対応できない市場原理至上主義の矛盾を露呈した。サブプライム危機がそのあらわれで企業破綻・金融の弱体化･市場混乱･モラル低下をもたらした。 その背景には世界的低金利による過剰マネーと多様な金融商品の存在があり、”金融危機でも投機マネーが縮小せず”と言う新しい特徴が出現した。その結果投機マネーが金融市場から商品市場へ進出して、ＵＳコーンの価格が実需ベース価格のほぼ２倍になっている(‘０８通商白書）といった事態が頻繁に起こっている。 投機マネーを規制する実効策は投機助長の融資規制、投機利益の課税、市場の透明化、タックスヘイブン規制、トービン税、穀物･原油などの金融商品化規制、為替管理強化を国際協力で実施すれば効果が現出する。 借金依存で儲け追求むき出しの市場参入という投機資金の決定的もろさと社会不安の激化が世界中で投機マネー反対の市民世論を高揚させている。 そのうねりが投機規制を実施させる最大の根拠となる。 １９３２年の大恐慌直後に国民の怒りを引き出して政府に”ニューディール政策”を採用させた米国ペコラ委員会の教訓を活かし、既に仏、独の政府が動き出し、ベルギーでは投機規正法が可決され、英国も傾いていてＥＵ全体に波及しつつある。 日本でも、畜産大パニック阻止の呼びかけ文のように生産者と消費者が一体となって投機規制を要求する国民運動が政府を動かす原動力となる。」 と言う趣旨のご講演で私たちの運動に大きな確信を与えてくれました。 全体討論では市場原理至上主義の矛盾を制御するルールを確立する事が食糧への投機を禁止する基本である事を今宮先生が指摘されました。 又、下山保首都圏コープ事業連合初代理事長は飼料米の生産拡大中心に取り組めば生協や消費者団体からの支持は広がるが生消協同で農水交渉を実施するなら要請事項の整理が必要となる旨指摘されました。 さらに清水鳩子主婦連合会参与は食糧自給率向上は大部分の消費者が賛同するテーマで、その立場に立った生産者の実力行使を消費者は応援する。畜産・大パニック阻止に向け、消費者団体に向けた切り札を鮮明にした資料など情報提供が必要となる。 上原公子さんは畜産パニックになった原因を正確に分析すると飼料自給率向上の緊急性に行き着く。米国の食糧政策への依存度を早急に低下させる政策転換が不可欠となる。そのために飼料米生産拡大への正当な予算措置を要求し、消費者が支持できるデーターの積み上げを急ぐ必要がある旨結論的な発言をされました。 同時に蓮尾隆子さんも農水省から飼料米政策を正確に聞き出すべきとの発言で時間超過となり、総合司会の若狭良治さんが閉会を宣言して終了しました。（文書作成 遠藤和生） |
中央大学名誉教授 今宮健二 氏講演概要
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【２００８年度】 開催準備情報・開催要領・開催挨拶・開催報告報道記事
目次
2008年11月28日 第1回 超多収穫米が畜産・大パニックを防ぐシンポジウム映像記録 後半（パネルディスカッション）ユーチューブ
現在の一般社団法人日本飼料用米振興協会、その前身である任意団体の超多収穫米普及連絡会。
その更に私たちの発足した出発の2008年学習会（2008年7月26日）「畜産大パニック阻止学習会」を受けて、発足した実行委員会が呼びかけた「飼料用米」に関する初めてのシンポジウムです。
初心を忘れず、掲げた課題が今日どのように推移し、どう進展していくのかともに見守り、発展させましょう。
第1回超多収飼料シンポジウムでのビデオ映像（ユーチューブ）とテキスト（PDF）をアップしました。
YouTube 20081128 シンポジウム前半（挨拶、講演：信岡誠治先生）
YouTube 20081128 シンポジウム後半（パネルディスカッション）
| 第１回 超多収飼料米が畜産・大パニックを防ぐ”シンポジウム 日 時 2008年11月28日(金）午後1時半～5時 場 所 エデュカス東京 千代田区二番町12－1 ＪＲ四谷駅・市ヶ谷駅からどちらも徒歩7分、03（5210）3511 主 催 畜産・大パニック阻止実行委員会 共同代表：上原公子、清水鳩子 |
| プログラム 1、飼料米生産を支援している生協からの報告 生活クラブ事業連合生協連合会（庄内みどり農協） パルシステム生協連合会 東都生活協同組合 コープとうきょう（コープネット事業連合） ＊コープとうきょうは文書での報告。 2、特別報告、「超多収飼料米が日本の畜産と水田農業を救う」 東京農業大学農学部畜産マネジメント研究室、信岡誠治博士 3、シンポジウムと全体討論 パネラー ・畜産・酪農生産者⇒全国養鶏経営者会議、石澤直志会長及び畜産農民全国協議会代表 ・超多収飼料米を耕畜連携で生産している稲作生産者⇒庄内みどり農協の飼料米生産指導責任者 ・消費者団体代表⇒全国消費者団体連絡会、蓮尾隆子運営委員 ・飼料米生産支援の生協代表⇒生活クラブ事業連合生協連合会、加藤好一会長 ・超多収飼料米の実践的研究者⇒東京農業大学畜産マネジメント研究室、信岡誠治博士 ・コーディネーター⇒自然エネルギー研究センター、若狭良治 取締役・東京支所長 代表挨拶 畜産・大パニック阻止実行委員会 共同代表：上原公子 皆様こんにちは。まだ金曜日ですが、昼間からこんなに大勢お集まりいただきありがとうございます。受付でみましたら、遠くは秋田、山形、岩手からもおいでいただきありがとうございました。 共同代表のひとりであります。上原公子と申します。 ちょっとは賢い消費者のひとり、３０年間、生活クラブで活動して参りましたので、少しは賢いと思い暮らしてきましたが、この間次々と食料の問題が起こってまいりました。 餃子事件続いてバターが生協やスーパーから消える、このことで何がわかったかといいますと、原油高騰により、各生産者は第一次産業の人だけでなく、いろいろな生産者、あらゆる活動している人たちが苦労しているのがわかってきましたが、餃子事件やバターが消えるのでわかったのは、実はもう生産者が行くところがないほどに追い詰められ、消費者はどこで信用してどこで買ったらよいか判らないという国家安全保障の崩壊ということです。 日本の食糧自給率は４０％と言われてきましたが、このように深く他国に依存しながら我々の暮らしを成り立たせて命の原点を確保するのが難しいことがわかったわけです。 そこで畜産農家の方たちがやっていけないというのを聞きまして、去る７月２６日、第１回目の生産者の皆さんにきていただいて学習会「畜産大パニック阻止学習会」を開きました。 さらにびっくりしましたが、私自身は農家との連携があり状況を少しはわかっているつもりでいましたが、畜産業界というところがよくわからなかった。 実にいろいろな問題を抱えているということと、一番ショックだったのは畜産と農業が連携していないということです。 飼料のかなりの部分が輸入されているとしても、少しは地場の農地で作られていると思っていました。 しかし連携されていないということは、まさに今要求されている環境問題の循環型というところが断ち切られたままこういう状況があったのだということが私にとって大きな問題として浮かび上がってきました。 テレビでも報道されましたが、日本の今の現状は消費者と生産者が断ち切られ、生産者同士も実は地域の中で断ち切られ、重要な食料という問題がアメリカの世界の食糧占領といいますか国家戦略のモデルケースとして日本の農政がそういう状況におかれてきている結果であったということです。 これはしっかりと根本的問題について考えなければいけないチャンスがきたと思っています。 本日は消費者そして生産者、たぶんこんな形で一同に会してお話をするのは初めてと思いますが、われわれの生物として人間の命を守るため、基本的原則論としては、自給ということが経済的に自立した国家の原則というのは頭でわかっていましたが、目先の解決だけでなく、きちんと解決するために消費者も考え、生産者も考えていくという輪を作って今後大きく農政を変えていく突破口にしたいと考えています。 すでに、生協のみなさん中心に生産者と流通と消費者が結びついていろいろな試みをされています。 水田をなくさない。 日本の気候風土にあった水田をつぶさずに、飼料米を育てながら畜産をいかし農業も生かしていく循環型の試みがされているわけですが、きょうは信岡先生から基調報告がありますが、それに大きな希望をもたらす超がつく多収飼料米が現にあるということで、これを使えば水田を生かしながら循環型農業が可能であるし、今まで畜産業者が依存しなければいけなかった外国からの飼料もかなりの部分賄われていく希望ある提案もあるかと思います。 そういうことを通じながら私達は実質的問題として政府にも提案していくという今後の問題につなげていきたいと思っています。 ここで議論されていくことを積み上げながら、次はできれば国会議員も参加して国会議論にしていただきたいと思いますが、非常に希望ある会議になると思います。 遠いところからまたお忙しいなかお集まりいただきましたことに実行委員会一同感謝申し上げまして、実りある会になりますよう心から祈っています。 本日はありがとうございました。 |
| 生活クラブ生活協同組合 「生活クラブの「理念」 世界と家庭をごきげんに。 超多収飼料米シンポー畜産と水田救うために |
| 2008年11月28日 水田文化を維持・再生できる最後のチャンスと言える取り組みが本格的に動き出した。 このほど開催された 「超多収飼料米が畜産・大パニックを防ぐ」シンポジウム (主催=畜産大パニック阻止実行委員会) で実行委員会共同代表の上原公子前国立市長は「超多収飼料米を活用すれば、水田を生かしながら稲作農家と酪農家との循環活動ができ、飼料のかなりの部分をまかなうことができる」と超多収飼料米への取り組みの意義を強調した。 シンポジウムには約150人が参加。 超多収飼料米が、減反水田 115万ヘクタールの80%の面積で本格生産されれば飼料用コーンのほば 75%に相当し、食料自給率が4%向上することなどについて認識を共有化した。 プログラムでは、まず飼料米生産を支援している、 生活クラブ連合会、パルシステム連合会、東都生協が取り組みを報告 (コープネット事業連合は文書)。 東京農業大学農学部畜産マネジメント研究室の信岡誠治博士は特別報告を行い、 「政策的には現在、飼料米は食用米の転作という位置付けであるが、将来的には本作として位置付けていき、減反を廃止し、増反に政策の舵を切り替え、思い切った規模拡大路線への政策展開が求められる」との見解を述べた。 全体討論では、自然エネルギー研究センターの若狭良治取締役をコーディネーターに、生活クラブ連合会の加藤好一会長、 畜産農民全国協議会の石澤直志代表、家庭栄養研究会の蓮尾隆子副会長、 信岡博士らが議論を行った。 そして、次のような内容の稼働方針を全体で確認した。 (1) 「耕畜連携水田活用対策事業」 を全畜種で完全実施することを国に働きかける (2) 減反水田を、超多収飼料米の本格生産とミニマムアクセス米相当分の主食用米生産に切り替え、 MA 米の輸入をストップさせる運動をつくっていく (3) 消費者が超多収飼料米で育った畜産生産物について理解・普及し、日本の新しい食文化を創って いけるよう啓発活動を推進する (4) 農水省による飼料代暴騰分の全額補填を要望ーなどの集会アピールを採択した。 今後は全政党の農業責任者に対して、減反の廃止などを訴える |
このシンポジウムの全体討論で次のパネラーの皆さんの司会を行った若狹良治が、自然エネルギー研究センターとして事務局を受け持っているDME自動車普及推進委員会の事務局長として日刊自動車新聞の月１回の割合で巻末の１頁に連載をしている「自動車の燃料と車種の選択と今後の見通し～食糧自給率の向上とバイオマスエネルギー～」に排ガス対策としての燃料を推進する立場から、このシンポジウムを開催した一員として、農業の大切さ、日本という国にとって重要な役割を持っているコメつくりの重要性を訴えました。
・畜産・酪農生産者⇒全国養鶏経営者会議、石澤直志会長及び畜産農民全国協議会代表
・超多収飼料米を耕畜連携で生産している稲作生産者⇒庄内みどり農協の飼料米生産指導責任者
・消費者団体代表⇒全国消費者団体連絡会、蓮尾隆子運営委員
・飼料米生産支援の生協代表⇒生活クラブ事業連合生協連合会、加藤好一会長
・超多収飼料米の実践的研究者⇒東京農業大学畜産マネジメント研究室、信岡誠治博士
・コーディネーター⇒自然エネルギー研究センター、若狭良治 取締役・東京支所長
20081128超多収穫米が畜産・大パニックを防ぐシンポジウム車笛記事ダウンロード
食糧危機とバイオマスエネルギー 若狭レポート
日刊自動車新聞２００９年１月１０日
２００９年１月１０日（土）日刊自動車新聞 「車笛」エッセイ元原稿ダウンロード
20070224_日刊自動車新聞_車笛食糧危機とエネルギーダウンロード
● この第２回目の学習会として実施された第１回シンポジウムの後、任意団体として「超多収穫米普及連絡会」が結成されました。
代表委員として、上原公子、清水鳩子、石澤直士が就任した。
食べもの通信 2009年3月号 で飼料用米の普及で食料自給率を向上させようと特集が組まれました。
特集目次
●食料自給率アップ、待ったなし～超多収飼料用（エサ）米で、自給率向上に一役
食べもの通信 編集部 蓮尾 隆子
●食料安全保障としての食料自給率向上に向けて ～食料自給率４０％の状況に何をすべきか
農林水産省 大臣官房・食料安全保障課長 末松 広行
●減反水田に超多収飼料米を作ろう
東京農業大学 農学部畜産学科 畜産マネジメント研究室 准教授 信岡 誠治
●日本のお米育ちの卵、豚肉、牛肉 首都圏の生協が次々実践、好評です
食べもの通信 編集部 蓮尾 隆子