生活クラブ生協とは？
生活クラブについて｜生協の食材宅配 生活クラブ生協 (seikatsuclub.coop)
生活クラブ生協での飼料用米に関する取り組みのついての紹介
生活クラブ生協が関わっている飼料用米の取組についての主な情報
目次
２０２５年３月２７日（木）
６つの生協が衆議院第二議員会館で共同開催「食料・農業・農村基本計画」策定に伴う意見交換会（生活クラブのホームページから）
| 食料・農業・農村基本計画策定に伴う意見交換会(院内集会) 農業を守るために、消費者、生産者の声を反映させましょう！ 日時：2025 年3 月27 日(木)14:0017:00 会場：衆議院第二議員会館 多目的会議室(東京都千代田区永田町2-1-2) |
| 次 第 【第１部】 司会 生活協同組合パルシステム静岡 副理事長 細谷里子 開会あいさつ 生活クラブ事業連合生活協同組合連合会 会長 村上彰一 提言の発表 東都生活協同組合 理事長 風間与司治 出席議員紹介・挨拶 消費者代表より グリーンコープ生活協同組合ふくおか 理事長 坂本寛子 東都生活協同組合 組合員常任理事 橋本好美 パルシステム生産者・消費者協議会 副代表幹事 渡部さと子 生産者より のらくら農場 代表 萩原紀行 庄内みどり農業協同組合・遊佐町共同開発米部会 事務局長 池田恒紀 紀ノ川農業協同組合 副組合長理事 西野文敏 意見交換 第1 部のまとめ 東都生活協同組合 副理事長 石渡由美子 休 憩 【第２部】 司会：生活協同組合パルシステム神奈川 理事長 藤田順子 消費者代表より 生活クラブ生活協同組合・東京 副理事長 豊崎千津美 生活協同組合コープ自然派しこく 理事長 泉川 香 生活協同組合連合会アイチョイス 専務理事 見崎一石 農林水産省より提言を受けての説明 意見交換・出席議員紹介・挨拶 全体のまとめ 生活協同組合連合会コープ自然派事業連合 理事長 岸 健二 |
２０２３年９月２２日（金）無店舗を主とする生協６団体が、「食料・農業・農村基本法に伴う合同学習会」を東京都内のニッショウホールで開催しました。
| ２０２３年９月２２日（金）１３：３０～１６：３０ 無店舗生協やその連合会等６団体共同開催の合同学習会「食料・農業・農村基本法に伴う合同学習会」に参加してきました。 事務局の生活クラブ事業生協連の会場写真を頂きました。 なかなか迫力のある写真。ありがとうございました。 【食料・農業・農村基本計画に伴う合同学習会】 国内農業を守り、食料自給率向上にむけて！ 主催 ◆生活クラブ事業連合生活協同組合連合会 ◆東都生活協同組合 ◆生活協同組合連合会コープ自然派事業連合 ◆生活協同組合連合会アイチョイス ◆グリーンコープ生活協同組合連合会 ◆パルシステム生活協同組合連合会 ■ 最初の農林水産省大臣官房参事官の小坂伸行さんの基調講演 「食料・農業・農村基本法の検証・見直しに関する最終取りまとめ（答申）」でした。 ■生産者の取組み報告 ①「くまもと有機の会：有機農業の゛現場から」 ②「ＪＡ庄内みどり・遊佐町協同開発米部会・持続可能な稲作水田農業の取組み」 ③「ＪＡやさと・里山農業と産直の取り組み、そして食料自給を考える」 １人１６分と少なかったが中身は濃かった。 私は特に有機農業は土の改良に努力し、むしろ優れた作物が自然の力で育まれることに改めて目を開かされました。 特に有機で育ったコメの茎がウンカに刺されないことから、ウンカの被害に会わないトいうこと。ウンカにやられたという話を聞くが、参考に出来ないか？ ■東京大学大学院農学部教授の鈴木宣弘先生の１時間の講演。 「食料・農業・農村基本法の゛改正の社会的意義について」ということだったが、むしろ問題点の指摘にあっという間の１時間だった。 強調されたのは「日本の食料自給率は、３８％どころが、たねや肥料などを考慮すると９％しかない事実。国内生産増強しないといけないのに、逆に国内農業は生産コスト倍増でも農産物価格は上がらず廃業が激増しかねない。」 こんな時だからこそ、農漁協・生協などが強化すべき課題だとして、次の点を強調された。 ①生協間共同強化＝心ある生協がいくつも協同して有機産地などの出口を確保する。 ②協同組合間協同強化＝産地形成と出口形成強化。 ③学校給食への食材供給体制強化＝公共調達の有機給食などの推進のため、生協・農協に よる特別栽培や有機の食材供給を強化する。 ④協同組合職員、組合員と産地農家との一体化＝耕作放棄地の ゛活用をはじめ、農家・消費者の゛区別をなくし、一体化して作り・消費する仕組みの 強化。 ■ 最後は６生協団体から６人の代表者がアピールを訴えた。 |
2010年11月29日：日本農業新聞
山形県JA庄内みどり管内の産直提携を柱とする全国最大規模の「飼料用米プロジェクト」が着実に進んでいる。作る人（生産農家）、使う人（（株）平田牧場）、食べる人（生活クラブ生協連合会）の輪が水田農業を活性化した。飼料米を給餌した「こめ育ち豚」はブランド豚として全国販売され、脂肪があっさりして甘味がある、と人気を呼ぶ。（竹村晃）
「こめ育ち豚」全国販売
庄内地方の最北部、遊佐町と生活クラブ生協（東京）との産地提携米の生消交流は30年以上に及ぶ。
「飼料用米プロジェクト」は2004年、遊佐町でスタートした。
遊佐町、JA庄内みどり、平田牧場、生活クラブ生協、JA全農山形などが構成メンバーだ。
飼料米は酒田市の養豚会社・平田牧場が全量買い上げ、同社の「平牧三元豚」「平牧金華豚」に給餌し、生協会員に供給するシステムだ。
生活クラブ生協の守屋馨畜産課長は「消費者の理解を得ながら水田機能を維持し、自給力を高める交流活動で産地を支えたい」と強調する。
JA庄内みどりによると、今年の飼料米生産は883戸で506ヘクタール、2960トンを見込んでいる （佐藤誠一営農企画課長）。
2008年からは酒田市の 生産者も加わり、今年から水田利活用自給力向上事業の対象となったこともあり、前年に比べ60ヘクタール増えた。
「長年、消費者と一体となったわれわれの 取り組みがモデルとなり、飼料米政策で国を動かした」と、遊佐町共同開発米部会の生産者らは自信を深める。
栽培品種は「ふくひびき」。飼料米の作付けは、転作大豆の連作障害回避対策になる。
今年、5ヘクタールの飼料米をすべて直まき栽培したJA理事の三浦澄雄 さん（61）は「直まきは作業の分散にもなり、大豆後作の圃場（ほじょう）は豊かで収量もいい」と、地域輪作体系の確立に期待を寄せる。
全量買い上げ １頭30キロ給餌
収穫した飼料米は、全量がJAの共同乾燥調製施設に集荷し、平田牧場が輸入トウモロコシ価格よりも高いトン3万600円で全量買い上げる。
平田牧場は年間約17万頭の豚を出荷するが、全頭がブランドの「こめ育ち豚」だ。粉砕した玄米を、トウモロコシの代替飼料として給餌する。
今年の9月から飼料米を、豚1頭につき、従来の19キロ（肥育後期）から11キロ （肥育前期）増やし、計30キロを給餌している。これは配合比率で15％に相当する。
同社の新田嘉七社長は 「今後は50キロ、25％給餌を目指す。
消費者との交流を通して、飼料に米を使うことの意義を説明し、食料自給率向上に貢献したい」と熱く語る。
飼料米を３ヘクタール栽培する共同開発米部会長の川俣義昭さん（53）は国に対し、「寒冷地に向いた多収品種の育成と、生産者への助成措置も、面積払いで なく収量に対して行ってほしい」と要望する。同部会の小野寺一博総務副部長は「今後も飼料米の生産を通して耕畜連携、循環型農業を地域でさらに広げていき たい」と話す。
多収品種普及 低コスト化を
飼料米の定着に向けた今後の課題は少なくない。
飼料米に詳しい東京農業大学農学部畜産学科の信岡誠治准教授は「飼料米を本格的に振興するには食用米とは 全く異なる、多収栽培技術、価格体系への転換をどう図るか、関係者の意識改革が必要だ。それには10アール1000キロ（もみ重）以上の超多収専用品種の 普及、堆肥（たいひ）投入による水田と畜産の結合、直まき栽培の導入、もみ米流通・給餌の推進などで、食用米の6分の1以下の低コスト生産を目指したい」と説く。
【メモ】 農水省が10月末に公表したた戸別所得補償モデル対策の加入申請状況によると、今年産の飼料用米の加入申請面積は1万4914ヘクタールに上り、昨年（4123ヘクタール）より大幅に増えた。
1000ヘクタール以上の作付けは、宮城、栃木、山形の３県。
農業協同組合新聞 2024年4月23日【報告1】生協とＪＡの実践から「適正な価格形成」を考える 生活クラブ連合会顧問 加藤好一氏 一覧へ
農業協同組合研究会が4月20日に東京都内で開いた2024年度研究大会「基本法改正の下でわがＪＡと生協はこの道を行く」で行われた各報告の概要を紹介する（文責：本紙編集部）。
生活クラブ連合会顧問 加藤好一氏
素性の確かなものを適正な価格で
生活クラブの最大の提携先の山形県遊佐町には
①健全な生態系があり、
②耕畜連携が機能し（平田牧場の糞尿等の活用）、
③周辺の一次産業や食品産業との密接な関係があり、
④都市生活者との提携、親密な交流がある。
適正な価格形成には生産者と消費者のこうした関係が必要であり、日常性が勝負だろうと思う。
生活クラブの組合員数は約42万人。供給高は976億円で、1人1月当たりでは約2万円となっている。かつての半分に下がっているが、他の生協は1万円を下回っている状況だ。出資金は496億円で1人当たりでは10万円以上となる。
活動テーマの中心は内橋克人氏が提唱したＦＥＣ（食料、エネルギー、ケア）自給ネットワークにＷ（ワーク）を加えている。ワークは組合員参加の新しい方法だと考えている。
生活クラブには「安全・健康・環境」の原則があり、安全性の追求や自給率の向上、自然資源の持続可能な使用などを掲げているが、重要なことはこれらを生協による生産者への押し付けではなく、生産者の現状をふまえて丁寧に話し合い、いわばＰＤＣＡサイクルを回しながら一歩一歩進めていく。これが提携の基本だと考えている。
私たちは「生産する消費者」という理念を重視している。生産する側と消費する側がもっと一体化するかたちを考えなければならないということから、かつて河野直践氏は「産消混合型協同組合」を提唱した。なかなか難しいことだが、山形県では生産者が主体となって組織している生活クラブがあり、それが産消混合型協同組合へ向けた第一歩ではないかと思う。
「提携」について学んだのは一楽照雄氏だ。生産者と消費者が生活観を共有したうえで提携すれば取引上の値段は問題ではなくなる、価格は交換経済の意味ではないなどと言い、「提携10か条」を示した。
そのひとつ「相互扶助の精神」では、提携の本質は物の売り買いではなく人と人との友好的付き合い関係である、と言っており「互恵に基づく価格の取り決め」10か条の1つにある。とにかくこうした視点がないと、まともな価格の議論ができないのではないかと思っている。
さらに「相互理解の努力」では、提携を持続発展させるには相互の理解を深め友情を厚くすることが肝要でそのためには双方のメンバーが接触する機会を多くしなければならない、と提起している。まったくその通りだ。生活クラブは生産者交流会、産地交流会を重視し40万人の組合員のうち延べ7、8万人が参加しているが、これを緻密に組み立てていくことは提携の肝になることだと思っている。
遊佐町との提携の特徴の一つは主食用米の消費減対策だ。今、日本人の米の消費量は年間50㎏程度になっており、生活クラブでも消費量は減っている。
こういう厳しい状況のなかで2018年に国は生産調整政策を見直し、要するに米から撤退したが、それ以前から米の対策を考え、田んぼを田んぼで残すために1990年代から取り組んできたのが飼料用米である。
生活クラブとして遊佐町の米を最大に食べていたときは15万俵を超えていた。現在は9万俵を切った。それぐらい主食用米の消費量が減った。それで考えたのが転作で現在は転作率は40％を超えている。それによって15万俵食べていたときの総水田面積をほぼ維持している。飼料用米だけでなく大豆やソバなども生活クラブの取引先が購入している。
飼料用米は平田牧場が豚の飼料に配合して現在は34％配合している。1頭当たりの消費量は102㎏。これは200日間の量で配合割合が増えれば日本人がもっとも米を食べていた量を豚が食べることになり、これほどいい対応はないと私は思う。
価格問題についてわれわれはどう考えてきたか。多くの生協や量販店は、「より良いものをより安く」だ。しかし、より良いものとは誰が決めるのか。より安くというのは生産者に負荷がかからないか。結局、この路線は組合員の顧客するだけではないかと考えた。
そしてわれわれとしては「素性の確かなものを適正な価格で」をキャッチコピーにした。素性の確かさと適正な価格は一人ひとりの判断に基づくものだ。自分で考えて自分で行動する主体を着実に大勢にする。内橋克人氏は「自覚的消費者」と言った。モノの値段は安いに越したことはないが、なぜそうなっているか分かっている消費者だと提唱した。
「合理的な価格」の議論ではもっぱら物財費だが、労働費も補填すべきと田代洋一氏が指摘し、そのためには価格転嫁だけではどうにもならず国の直接支払いが不可欠と主張している。私も正論はこれしかないと思う。離農が増えているというときに、即効性がなければ間に合わないからだ。
しかし、直接支払いは私たちにはできないため、遊佐町との提携のように主食用以外の転作作物も組み合わせながら、価格と量について双方が納得できる合意点を見出すことになる。「素性の確かなものを適正な価格で」に向けてこれからも一歩一歩取り組んでいきたい。
| 第１回シンポジウムの後、任意団体として「超多収穫米普及連絡会」が結成されました。 加藤好一さんは、この第1回から参加しています。 |
| 生活クラブ生活協同組合 「生活クラブの「理念」 世界と家庭をごきげんに。 超多収飼料米シンポー畜産と水田救うために |
| 2008年11月28日 水田文化を維持・再生できる最後のチャンスと言える取り組みが本格的に動き出した。 このほど開催された 「超多収飼料米が畜産・大パニックを防ぐ」シンポジウム (主催=畜産大パニック阻止実行委員会) で実行委員会共同代表の上原公子前国立市長は「超多収飼料米を活用すれば、水田を生かしながら稲作農家と酪農家との循環活動ができ、飼料のかなりの部分をまかなうことができる」と超多収飼料米への取り組みの意義を強調した。 シンポジウムには約150人が参加。 超多収飼料米が、減反水田 115万ヘクタールの80%の面積で本格生産されれば飼料用コーンのほば 75%に相当し、食料自給率が4%向上することなどについて認識を共有化した。 プログラムでは、まず飼料米生産を支援している、 生活クラブ連合会、パルシステム連合会、東都生協が取り組みを報告 (コープネット事業連合は文書)。 東京農業大学農学部畜産マネジメント研究室の信岡誠治博士は特別報告を行い、 「政策的には現在、飼料米は食用米の転作という位置付けであるが、将来的には本作として位置付けていき、減反を廃止し、増反に政策の舵を切り替え、思い切った規模拡大路線への政策展開が求められる」との見解を述べた。 全体討論では、自然エネルギー研究センターの若狭良治取締役をコーディネーターに、生活クラブ連合会の加藤好一会長、 畜産農民全国協議会の石澤直志代表、家庭栄養研究会の蓮尾隆子副会長、 信岡博士らが議論を行った。 そして、次のような内容の稼働方針を全体で確認した。 (1) 「耕畜連携水田活用対策事業」 を全畜種で完全実施することを国に働きかける (2) 減反水田を、超多収飼料米の本格生産とミニマムアクセス米相当分の主食用米生産に切り替え、 MA 米の輸入をストップさせる運動をつくっていく (3) 消費者が超多収飼料米で育った畜産生産物について理解・普及し、日本の新しい食文化を創って いけるよう啓発活動を推進する (4) 農水省による飼料代暴騰分の全額補填を要望ーなどの集会アピールを採択した。 今後は全政党の農業責任者に対して、減反の廃止などを訴える |
このシンポジウムの全体討論で次のパネラーの皆さんの司会を行った若狹良治が、自然エネルギー研究センターとして事務局を受け持っているDME自動車普及推進委員会の事務局長として日刊自動車新聞の月１回の割合で巻末の１頁に連載をしている「自動車の燃料と車種の選択と今後の見通し～食糧自給率の向上とバイオマスエネルギー～」に排ガス対策としての燃料を推進する立場から、このシンポジウムを開催した一員として、農業の大切さ、日本という国にとって重要な役割を持っているコメつくりの重要性を訴えました。
・畜産・酪農生産者⇒全国養鶏経営者会議、石澤直志会長及び畜産農民全国協議会代表
・超多収飼料米を耕畜連携で生産している稲作生産者⇒庄内みどり農協の飼料米生産指導責任者
・消費者団体代表⇒全国消費者団体連絡会、蓮尾隆子運営委員
・飼料米生産支援の生協代表⇒生活クラブ事業連合生協連合会、加藤好一会長
・超多収飼料米の実践的研究者⇒東京農業大学畜産マネジメント研究室、信岡誠治博士
・コーディネーター⇒自然エネルギー研究センター、若狭良治 取締役・東京支所長
20081128超多収穫米が畜産・大パニックを防ぐシンポジウム車笛記事ダウンロード
食糧危機とバイオマスエネルギー 若狭レポート
日刊自動車新聞２００９年１月１０日
２００９年１月１０日（土）日刊自動車新聞 「車笛」エッセイ元原稿ダウンロード
20070224_日刊自動車新聞_車笛食糧危機とエネルギーダウンロード
● この第２回目の学習会として実施された第１回シンポジウムの後、任意団体として「超多収穫米普及連絡会」が結成されました。
代表委員として、上原公子、清水鳩子、石澤直士が就任した。
食べもの通信 2009年3月号 で飼料用米の普及で食料自給率を向上させようと特集が組まれました。
特集目次
●食料自給率アップ、待ったなし～超多収飼料用（エサ）米で、自給率向上に一役
食べもの通信 編集部 蓮尾 隆子
●食料安全保障としての食料自給率向上に向けて ～食料自給率４０％の状況に何をすべきか
農林水産省 大臣官房・食料安全保障課長 末松 広行
●減反水田に超多収飼料米を作ろう
東京農業大学 農学部畜産学科 畜産マネジメント研究室 准教授 信岡 誠治
●日本のお米育ちの卵、豚肉、牛肉 首都圏の生協が次々実践、好評です
食べもの通信 編集部 蓮尾 隆子